シーゲル教授の青本を読んで

おはよう諸君
黒うさぎだ

シーゲル教授の赤本を読破してから数年
青本が発売されたので購入して読んだぞ

本日は、そこで得られた学びを共有していく

時代遅れになる原則は原則ではない

byバフェット

📖マネーサプライの拡大を抑えることがインフレに対する唯一の解決法

残念なことにFRBは1970年代に設定したマネーサプライの目標をほとんど無視した。
だが1979年にインフレが急騰し、本格的にインフレ抑制に取り組むよう圧力が強まった。

FRB議長に就任したポール・ポルカ―は、金融政策の実施方針の大幅な変更を発表した。
これは金利を急激に引き上げる意味だと市場は理解し、実際にフィラデルファンド金利の誘導目標は記録的な20%まで引き上げられた。

ポルカ―時代の金融引き締め政策により最終的にインフレは収まった。
マネーサプライの拡大を抑えることがインフレに対する唯一の解決法であることを示したのである。

引用：「株式投資第6版」ジェレミー・シーゲル

日本のインフレ率（全国消費者物価指数）は
2月21日に発表された2025年1月のデータで4%上昇
3月21日に発表された2025年2月のデータで3.7%上昇と
既にアメリカをインフレ率で超えており

前年比で
米は80.9%、チョコレートは30.4%、珈琲豆は22.9%の上昇
キャベツは130.5%、白菜は129%の上昇と、貧民が【詰み】つつある。

そのような状況の中で
日本人は財務省解体デモをしたり減税を主張する政党が勢力を伸ばしているが
青本を読めば、そんなことをしてもインフレは収まらないことが分かるだろう。

インフレを抑えるにはマネーサプライの拡大を抑えること
すなわち金利の引き上げが必要だが
それを訴える貧民は少ない

なぜなら貧民は住宅ローンやカードローンで
借金しているから

金利を引き上げられない場合、インフレで詰み
金利を引き上げられた場合、借金で詰み
もう終わりだよ貧民は

日銀は1.６～2.0%の長期金利で債務超過になると言われていて
政府は国債の利払いで逆複利で国債発行を莫大に増加させていく
もう終わりだよ日本は

こういうことを言うと、債務超過になった○○国は何も起きてない～
と言う人が出てくるのだが

藤巻先生曰く、○○国は債務超過を解消できる見込みがあるが
日本は債務超過になった場合、解消できる見込みが無いので
同列に語ることはできないと言う。

私もそれに同意する。

インフレターゲットは2%

じゃなかったのかい？

🥳収益性の高さが周知された投資法の収益性は下がる

バリュー投資のプレミアムが消滅した理由の1つは、バリュー株が多くの投資家に買われ、この戦略の優位性が市場から裁定されてしまったことである。第17章で述べるように、過去のデータで見られた多くの現象は近年では薄れ、特に暦のアノマリーは完全に消滅している。

引用：「株式投資第6版」ジェレミー・シーゲル

これやったら儲かるぞ！
とみんなが認識した投資法は儲からなくなる

赤本ではバリューがハイテクに勝ったと語られていたが
青本ではバリューはハイテクに負けた（近年では）と書かれていた。

しかしこの事実は、今後もそうであることを保証しない。

バリューはもうダメだ、これからはハイテクだインデックスだとなれば
またバリューの時代が来ることもあるだろう。

この件から学ぶべき教訓は
大衆に儲かると周知された投資法は儲からないようになる
ということである。

その点、私の投資法は盤石だと言える
去年、圧倒的に伸びた市場平均を上回ったにもかかわらず、
一切pvは伸びなかったからね

悲しき真実

🤔次の震源地は暗号通貨になるのでは？

投資銀行が潜在的な買い手を増やすために、格付け機関に圧力をかけて投資適格の格付けを与えさせたと考える者もいるが、実際には、これらの証券は他の証券の評価に使われるのとよく似た統計的手法で格付けされていた。残念ながら、その手法は、不動産価格がファンダメンタルズをはるかに超えて高騰した住宅市場のデフォルト確率を分析するには適していなかった。

引用：「株式投資第6版」ジェレミー・シーゲル

株式市場は2000年のITバブル崩壊を経て
金融緩和という危機を乗り越える知恵を身に着けた

不動産市場はリーマンショックを経て
不動産市場の格付け方法に不備があることを学んだ

コロナショックは新たな感染症という原因によってもたらされたが
mRNAワクチンによって短期間で克服された

IT、不動産、感染症
過去のショックはどれも、今までにない要素によってもたらされてきた

こういった歴史的事実を見て
私は次のショックは暗号通貨がもたらすのではないかと考えている。

現在、アメリカをはじめとして国単位で暗号通貨を保有するようになり
上場企業においても「ビットコインを買うだけ」のような存在意義の分からない企業が続々と出現している。

IT、サブプライム、コロナ
新たな発見は、新たな危機をもたらす

暗号通貨の本質的価値である匿名性は、国家権力を前にして失われつつある

米国では、内国歳入庁が個人の納税申告で暗号通貨口座を明示するよう求めており、
資産や送金の隠蔽が難しくなっている。
また、ビットコインは口座引き落としと比較すると取引コストが相当大きく、
送金の確認に要する時間も長い。他の暗号通貨は送金の迅速化に取り組んでいるが、これがどの程度成功するのかまだ予測できない。

引用：「株式投資第6版」ジェレミー・シーゲル

株式は実物資産であり、物的資本・土地・知的財産の利益に対する権利を有する。
その価値を大幅に超えてバリエーションを正当化できなくなった時
ITバブルのような崩壊が起きる。

不動産も実物資産である。
その価値を大幅に超えてバリエーションを正当化できなくなった時
リーマンショックのような崩壊が起きる。

暗号通貨は？
その価値の裏付けは？

それがこれから問われてくるのではないか

そしてその崩壊は、
平時から金融緩和を続けている日本を完全に破壊しつくすだろう

それまでに植田日銀総裁は金利を引き上げて
危機を乗り越えることができるだろうか

ムリだ、と私は思う

金融危機がなくても
国民民主やれいわ新選組の躍進、
財務省解体や減税を叫ぶ国民により
内部から勝手に爆発する

長期金利の高騰による政府破綻
それを抑えればインフレによる国民生活の破綻
別軸から暗号通貨の崩壊からの金融緩和できない日本市場の崩壊
だめ押しでトランプ関税＆自動運転による基幹産業の崩壊

80年周期説に向けた破滅への種はいくつもまかれている

80歳以下の誰も経験していないカタストロフを生き残れるか？
本当の実力がこれから試される。

社会保障の崩壊、貨幣価値の崩壊、モラルの崩壊
エネルギー無し、食料無し、道路は穴だらけ
そして到来するヒャッハーな世界